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作業記録7.15

今日は、レポートをワードで書き始めました。
あとは、階層化をちょこっと編集して見やすくしました…。

レポート頑張るぞー!!><

電子メディアのある「日常」


子供・若者の電子メディアライフをどう見るか‐新時代の生徒指導‐

電子メディアに囲まれた子供たち・若者たち

ポケベルから携帯電話へファミコンからプレイステーションへ
日本の子供は日進月歩の進歩を遂げるさまざまな電子メディアに取り囲まれて生活している。

「電子メディア恐怖論」の鋼材

文部科学省もゲームの能への影響を図るべく。大規模な調査を始めた。攻撃的なプレイの多いゲームソフトが。子供たちの攻撃性を高めるのではないかという議論はかなり前からある。
確かに、その種の事件は新聞などでさまざまに取り上げられており、その不安が現実のものであることは確かであろう。しかし、世界的に看ると、20代の殺人が極めて少ない。

「日常としてのメディア・ライフ」とは何か?

人々の生活の中での電子メディアりようについてさまざまな媒体で語られる際に、しばしば用いられる。日常のメディアを使った生活。
携帯を消滅させても、携帯に代わるものがあればそれに飛びつくだろう。
「積層性」=新たなメディアが導入されると、古いメディアと共存することで、社会空間はそれだけ多重化されていく。

中高生のケータイ利用と友人関係

携帯利用をどう見るか?
中高生の携帯利用概要
二重構造における中高生のコミュニケーションの特徴
友人関係から見た携帯問題

メールで人間関係はどう変わる?‐メル友とのつきあい方‐

「n×nメディア」としての携帯・インターネット
n×nメディアの功罪と若者
「メル友」と不特定多数との交友
顔の見える/見えないネットワーク
「選択」される関係性と自己

大学生の携帯事情

「大学生」という立場と社会的立場と携帯


携帯は様々な使われ方をしているが、そのつかわれ方を大別すると、「道具利用」と「表出的利用」に分けられる。「道具利用」とは、連絡や報告など要件を相手に伝えるために携帯を利用することである。「表出的利用」とは、特に用件はなく、相手と話すること事態に目的がある携帯利用である。

どちらが多いかは社会的立場によって変わる。


大学生の携帯利用の背景


携帯は必需品。所有率97,6%となってる。

時間もお金もあるから。


大学生の携帯利用の実際


友人との接触機会が減っていく中で、大学生にとって携帯を通したコミュニケーションは、関係性を確認し、維持するために重要となってくる。換言すれば、特にこれといって用件があるわけでもないが、友達と何か話すという携帯の「表出的利用」の重みが増してくるのである。

「道具的利用」では、大学の授業に関することである。休講連絡など…。2つ目は、サークルやアルバイト等の課外活動の連絡に関することである。3つ目は、進路等に関わる連絡である。


携帯がないと困ること/あると困ること


・ないと困ること

  授業やサークルなどの学生生活を円滑に営めない。

  進路選択も十分でなくなってしまう。

  会えない人が出てくる。
  あると困ること

・ぶしつけな接近

  つながりへの強要…ML等

  返信への呪縛



『メディアのある「日常」』
2004年7月12日
編著者 酒井朗・伊藤茂樹・千葉勝吾
学事出版株式会社

作業記録7.8

今日は、レポートの素材を集めました。
主に、総務省のホームページから集めました。
あと、レポートの構想を考えました。

ブログ・SNS(ソーシャルネットワーキングサイト)の現状分析及び将来予測

総務省からの報道資料 です

総務省では、ユビキタスネット社会の実現を見据え、創意あるICTの利活用やサービス・ビジネスの最新 動向を踏まえつつ、その普及展開に向けた制度的・技術的課題について幅広い意見交換等を行うため、平 成17年3月11日(金)より「情報フロンティア研究会」(座長:國領二郎 慶應義塾大学環境情報学部教 授)を開催しているところです。本研究会の検討事項の一つとして、ICTの高度化を踏まえた新しいサービ スであるブログ及びSNSの現状を分析、今後のビジネスモデルの展望に資する将来予測を算出・推計し 本日開催された本研究会の会合において発表しました。概要は以下のとおりです。

・ 2005年3月末時点の国内ブログ利用者数は延べ約335万人、アクティブブログ利用者(ブログ利 用者の うち、少なくとも月に1度はブログを更新しているユーザ)数は約95万人、ブログ閲覧者数は 約1,651万   人。 2007年3月末にはそれぞれ約782万人、約296万人、約3,455万人に達すると 予測。2004年度  のブログ  市場は約6.8億円、関連市場も含めると約34億円と推計され、2006年度にはそれぞれ約 140.6億円、約 1,377億円に達すると予測。

・ 2005年3月末時点の国内SNS参加者数は延べ約111万人、アクティブSNS参加者(SNS参 者のうち、  少なくとも月に1度はSNSを利用(日記、メール、掲示板等)しているユーザ)数は約80万人。2007年3月 末にはそれぞれ約1,042万人、約751万人に達すると予測。 なお、本研究会は引き続き検討を進め、平成17年6月を目途に最終とりまとめを行う予定です。

(参考) ブログウェブサイトへのリンクを張り、そこに個人の評論を書き加えた情報が時系列に表示され              るウェブサイトで、ある程度頻繁に更新されるもの  
      SNS新たな友人関係を広げることを目的に、参加者が互いに友人を紹介し合い、友人の関係、              個人の興味・嗜好等を登録していくコミュニティ型のウェブサイト

(別紙資料)ブログ・SNSの現状分「および将来予測

平成17年度 情報通信白書(総務省)

国民のICT(Infoumation Communication Technology)利用の進展(インターネット/ブロードバンド)

・インターネット地用人口は7,984万人(対前年比2,8%増)、人口普及率は62,3%。e-japan戦略の始まった前年(平 成12年)末に比べ、利用人口は焼く3,200人、人口普及率は25,2ポイント増加。
・インターネット利用者世帯に占めるブロードバンド利用世帯は62,0%。平成12年末と比べ55,2ポイント像と急速に 拡大。

国民生活の変化(行動、支出の変化)

・インターネット利用に伴い、生活時間・行動ひんどでは、睡眠時間、テレビを見る時間、雑誌を読む時間、外出 の頻度などが減少する一方、家族や友達との連絡の頻度は増大。ただし、家族と友人で話す時間は減少
・支出面では、雑誌、テレビゲーム、音楽CD当への支出が減少。また、消費行動では、商品情報をネットで収集 する人が大半。ネットショッピングによりショッピング全体への支出が減ったとする人を上回っている。

国民生活の変化(インターネットの効用・社会的影響)

・インターネットに対し、「生活上で役に立った」、「趣味が広がり深まった」などプラスの効用があったとする  人が大半。
・インターネットの社会的影響については、プラス面とマイナス面の両方が認識。

コミュニケーションの活性化(電子メール等

・パソコンによる電子メールは日米韓との利用率が高い、携帯電話等による電子メールは日本が突出
・電子メール以外のコミュニケーションツールの利用は、総じて勧告kが高く、ブログ解説者は33,7%にも上回 る。

コミュニケーションの活性化(ブログ)

・ブログ昨年以来急速に普及。解説理由は「体験や日々の暮らしを書き残したい」が最も多く、」これを反映して「自分自身の生活日記」が圧倒的に多い。満足度、利用度、利用継続意向とも高く、今後社会に普及するとの認識。

コンテンツ(コンテンツ市場全体の動向)

・コンテンツ市場は頭打ち傾向
・近年、インターネット、携帯電話当で流通する通信系ソフト市場が拡大。平成15年は約5,000いく円と3年  間で2,000億円増加。

コンテンツ(インターネットコンテンツ利用)

・インターネットコンテンツは無料コンテンツの利用が主流。形態はパソコンに比べ有料紺店sつの今後の利用意向は、音楽、ゲーム、動画が高い。

コンテンツ(インターネットコンテンツ利用の日米韓比較)

・有料コンテンツの利用は韓国が圧倒的に高い。携帯電話会社に夜「課金代行が普及し、小額課金が容易。 手軽であることが一因。
・コンテンツ利用に関しての著作権意識は、米国が高く日本と勧告は意識しているものとしていないものが半 々。また、P2Pファイル交換ソフトの利用者は勧告が圧倒的に多い。

総務省 情報通信に関する現状報告
より引用

「相互交流のコミュニケーション」が授業を変える

そもそもなぜ、「相互交流のコミュニケーション」が必要なのか?

ずばり、
「人と人が言葉や表情やどうさせ。お互いの考えや感情をやりとりし、お互いをを分かり合えるため」
と筆者は行っている。(筆者は、もとは高校の国語の教師だったららしい)

 わざわざ相互交流というのは、「双方向のコミュニケーション」を目指したいからである。という。
双方向とは、人と人の間に言葉のやり取りがあることである。双方向のこみゅのいけー書んがなければ、相互交流もなく。相互理解も達成されない。

 コミュニケーションが双方向で得あるのは当たり前のことであるが、双方向のコミュニケーションは難しい。
それは、1.めったに双方向のコミュニケーションがない日本人のコミュニケーションという理由がある。
授業で、質疑応答など滅多にない。講義も講師が話しかけるという形だ。

こうした問題を打開するべく、筆者はコミュニケーション調査をした。その結果によると、

・ほとんどの子供が話すことも聞くことにも自身を持っていない。
・ほとんどの教師が、子供たちは話すことや聞くことが十分にできないと思っている。
・話すこと聞くことを頻繁に教えている小学校教師はごく一部である。
・多くの小学生がきちんとした文章を書くことができない。

という結果を得た。
それをもとに、海外での授業での例をみならい、

・子供が興味を持つ、教材やテーマを発掘する。
・子供が発言し討論することを最大の価値を置く。
・子供が発言し討論する時間をたっぷり与える。
・子供の発言に対して、批判したり否定したり評価したりしない。
・基本的なコミュニケーションスキルは徹底して教える。

という授業プランを打ち出した。

やはり、ウェブでも、このようなことが言えるのではないか?
ブログがヒットしたのも、この中の要素と関わりがあるだろうと思った。

『「相互交流のコミュニケーション」が授業を変える』
有元秀文編著
2002年1月
明治図書

作業記録7.1

今日は、主に階層化をしていました。
ほんと大変でした。><

http://www.photo-alsace.com/

私の憧れの国、フランス。


その一つの都市、ドイツとの国境に位置するアルザス地方では、クリスマスの時期になると町中が装飾される。


marche1

Décoration de Noël


クリスマスツリーに飾る装飾品が売られている。

きれ~…


marche2

Marche de Noel


クリスマスの市場。


生きているうちにこの目で見てみたい。


そんなアルザス地方の写真を掲載したサイト

http://www.photo-alsace.com/ を発見!(上2つのもここからです…)


いやぁ、行きたい!絶対に行くぞ。



日本の調査捕鯨拡大案に反捕鯨国反発 IWC総会

以前、基礎演のディベートで取り上げたテーマ。結構気になる記事があったので載せました☆

日本の調査捕鯨拡大案に反捕鯨国反発 IWC総会

2005.06.20 Web posted at:  20:13  JST
- CNN

韓国・蔚山 第57回国際捕鯨委員会(IWC)総会が20日から5日間の日程で始まった。日本が提案した調査捕鯨拡大案に、反捕鯨国側が強く反発している。


日本側は、調査のための南氷洋でのミンククジラ捕獲頭数を、これまでの年間400頭前後から850頭に拡大することを提案した。


これに対し、ホエールウオッチングを観光産業としているニュージーランド、オーストラリアが「恥ずべき提案」「暴挙」と強く反発、「完全に拒否する」とした。


商業捕鯨は、1986年以来禁止措置(モラトリアム)が続いており、解除にはIWC参加国の75%の承認が必要。商業捕鯨が行われているのはノルウェーだけで、日本は科学的調査を目的に捕獲後、肉は国内で販売されている。

よくわかる!ソーシャルネットワーキング

1.ソーシャルネットワーキングとは何か
・世界中で大爆発
 日本の場合は、インターネット会を座巻した、ブログと呼ばれる日記サイトの流行の延長線上に、 その次の新たな波として登場。ex.mixi,GREEなど
・ネット上での人脈つくり。新しい社交のあり方
 ネットを中心として発達する人脈つくりという意味であり、出会い掲載とという意味ではない。
・かつてのネットサイトと比べ物にならないほど、穏やかなやり取りが可能
 人を中傷する表現がない。
・2ちゃんねるとは異なる信頼のコミュニティィができる
 2ちゃんねるはお互いの誹謗中傷合戦や商品批判などが展開され、インターネットのコミュニティのイメージが下がる。
・温暖期のコミュニティを立ち上げたブログ
日本では多くの生活者が私生活や個人的打ち明けをブログに掲載。これに感銘を受けた読者がコメントを書き込み、筆者と恒常的な読者の間できわめて穏やかなインターネット・コミュニティが出現した。
・ソーシャルネットワーキングの波
 ソーシャルネットワーキングとブログの相性はよく、ブログを中心とした知り合いの輪の周辺に、新たなネット上での知り合いを含めて自発的なコミュニティが出現した。
「同調効果」が働き、参加者がそのよいマナーを自然にまねるようになる。

2.ソーシャルネットワーキングの歴史と背景

3.数々のソーシャルネットワーキング・サイトの事例
・日本で最初にソーシャルネットワーキングを立ち上げた「GREE」
・ブログとソーシャルネットワーキングを一体化した「mixi」
・ネット中心で展開する「キヌガサ」
・世界初の携帯電話対応ソーシャルネットワーキング・サービス「ktdt.jp」
・地道なアプローチを続ける「フレンドマップ」
・アジア最大のソーシャルネットワーキング「UUME」
・脱ソーシャルネットワーキング宣言をし、ビジネス支援に走る「トモモト」

4.ビジネスモデル活用事例

5.なぜ穏やかな信頼のコミュニティが育つのか?

6.ビジネスモデルはどうなっているのか

7.ソーシャルネットワーキングの未来